ヘリコプターなどで遭難者救助

　夏のレジャーシーズンを前に船舶・水難事故を想定した救助訓練が１日、彦根港で行われた。警察や消防、県市、民間団体などから約50人が参加し、湖上で遭難した人の救助手順や関係機関の連携を確認した。

　訓練は彦根地方水上安全協会が毎年この時期に、彦根署や市消防本部、県などと連携して実施。今年はウインドサーフィンをしていた６人が強風にあおられ、岸に戻れなくなったとの想定で行われた。

　開始式で同協会の伊藤孝樹会長は「水難事故が万が一発生した時は官民が連携し、迅速に救助活動ができるよう訓練をしたい」とあいさつ。訓練では、通報を受けた警察と消防が現場へ急行し、港に現場指揮本部が設置され、警察の警備艇が遭難者の捜索に当たり、市消防本部の水難救助隊が湖上で救助活動を展開。さらに県の防災ヘリコプターが上空から飛来し、要救助者を機内へ収容する一連の手順を確認した。参加者たちは無線で情報を共有しながら、それぞれの役割や連携を確かめ、万一の事故に備えた。

　県内では昨年、船舶・水難事故が56件発生し、９人が死亡。彦根署管内では今年５月に大学のウインドサーフィン部の８人が遭難する船舶事故が起こり、１人が負傷した。

　彦根署地域課長の杉橋学警部は「ウインドサーフィンなどに乗る時はライフジャケットを装着することや、飲酒した時は船舶を操縦しないことなど、基本的なルールを守って、安全にレジャーを楽しんでほしい」と話している。

（滋賀彦根新聞）