早期復興願い、大塚産業グループ4社が寄付
大塚産業グループの4社は9日、熊本地震の被災者支援として、総額400万円の義援金を寄付した。長浜市役所で受領式があり、4社の社長が出席。浅見宣義市長の立ち会いのもと、長浜市社会福祉協議会の平井和子会長が義援金を受け取った。義援金は日本赤十字社を通じて被災地へ届けられる。
出席したのは、大塚産業マテリアルの大塚誠厳社長、大塚産業ソーインの大塚敬之社長、大塚産業クリエイツの大塚良彦社長、大塚産業インテリアの大塚英郎社長。
4社を代表してあいさつした大塚誠厳社長は「長浜の地域の皆さんに支えられて今がある。自分たちに何かできることはないかと4社で考え、義援金を寄せることにした」と寄付の経緯を説明し、被災地の早期復興を願った。
平井会長は、熊本が過去にも大きな地震に見舞われてきたことに触れ、被災者の精神的な負担を案じながら「皆さんからの思いを確かなものとして届けたい」と謝意を表した。
日本赤十字社長浜市地区長も務める浅見市長は、長浜でも117年前の姉川地震で大きな被害を受けた歴史に触れ、「あの時も全国から多くの支援をいただいたという記録がある。日本全国でこうして助け合うことが大事」と述べ、思いがこもった義援金に感謝した。
なお、長浜市社会福祉協議会では10月30日まで義援金を受け付けている。






