柿木花火と龍谷大、８年かけ実用化

　柿木花火工業（本庄町、柿木博幸社長）は、水に溶けて自然に還る花火玉の外殻「玉皮（たまかわ）」の開発に成功した。打ち上げ後に残るごみ問題の解決につながる技術で、環境に配慮した花火として今夏の実用化を目指す。

　花火は夜空を彩る一方、燃えカスが環境課題となっている。同社はこれまで、割火薬（爆薬）の完全燃焼によるごみ減量化を図った「エコ花火」を製造してきたが、打ち上げ後に散乱する玉皮への対応が新たな焦点となっていた。

　外殻に使われるクラフト紙は燃え切らず、破片が湖や河川、田畑などに落下。回収には人手を要し、水中では分解にも時間がかかる。同社の花火は琵琶湖周辺での打ち上げが多いことから、「より環境にやさしい花火を」と改良に着手し、産学連携による研究を進めてきた。

　共同研究は２０１８年から始まり、龍谷大学先端理工学部の中沖隆彦教授が中心となって、水溶性と生分解性を兼ね備えた新素材の開発に取り組んだ。素材には大手総合化学メーカー「クラレ」の水溶性樹脂を採用。複数の種類から溶解性とコストのバランスに優れたものを選定し、強度と成形性を両立する配合を検証した。

　研究では、打ち上げ時の衝撃に耐えつつ、破裂後は細かく砕けて溶解しやすくなるよう設計。粘性の高い素材が成形機に付着する課題も、添加剤の調整によって克服した。試作品の打ち上げ実験では、降雨後に破片が数日で溶解し、最終的に消失することを確認。水中ではさらに早く溶解が始まるという。

　破片は最終的に微生物によって分解され、水質や土壌への影響もないとされる。マイクロプラスチック問題にも配慮した素材で、安全性にも留意した。

　玉皮は花火の火薬を包む球状の容器で、従来は和紙やクラフト紙が使われてきた。今回の技術はこの部分を置き換えることで、ごみの大幅削減を可能にする。

　開発には約８年を要した。成形は金型製作を手掛ける「セーコン」（横浜市）が担い、県中小企業団体中央会がものづくり補助金の活用で支援した。